MALU号は最初から、当然入るべきものだと思っていたので、前のオーナーさんが頼んでいた保険屋さんを紹介してもらい、回航直前に保険契約をして、今も変わらず毎年更新し続けています。

ヨットの保険は、船体の損害に備える保険もあれば、他艇や港湾施設などに損害を与えた場合に備える保険もあり、その補償内容はさまざまです。また、ヨットは長く乗り続けられる乗り物です。建造から30年、40年を経た艇も珍しくありません。そうしたヨットでは、船体の価値と実際に必要となる修理費との関係も気になるところです。

ヨットの保険は、何をどこまで補償してくれるのか。そして、長く乗り続けるヨットにとって、どのような意味を持つのかなど、今回はヨットの保険について書いてみたいと思います。

ヨットの保険にはどんな保険があるのか

ヨットの保険は、大きく分けると、自分の船の損害を補償するもの、他人に与えた損害を補償するもの、そして乗船者のけがや海上での救助費用に備えるものがあります。

日本では、これらを組み合わせた「ヨット・モーターボート総合保険」という保険が一般的に販売されています。

船体保険

座礁、衝突、火災、沈没などの事故によって、船体や保険の対象となる艤装品が損傷した場合に備える保険です。

例えば、座礁によってキールや船底を損傷した場合、あるいは他艇との衝突で船体が破損した場合などが考えられます。

ただし、すべての破損が補償されるわけではありません。経年劣化や通常の摩耗、腐食などによる損傷は、一般に補償の対象外となります。また、事故による損傷でも、契約条件によって支払われる金額が変わります。

賠償責任保険

ヨットの所有、使用、管理に起因する事故によって、他人にけがをさせたり、他人の財物を損傷させたりして、法律上の損害賠償責任を負った場合に備える保険です。

例えば、離着岸時に隣のヨットに衝突した場合や、操船中に桟橋などの施設を破損した場合が考えられます。

自艇の船体価値が低くても、相手に与える損害が小さいとは限りません。高額なヨットや港湾施設を損傷させれば、自艇の価値を大きく上回る賠償責任が生じる可能性もあります。

搭乗者傷害保険

ヨットに乗っている人が、航行中や乗降時など、契約で定められた事故によってけがをした場合に備える保険です。

死亡や後遺障害、入院、通院などに対する補償がありますが、対象となる事故や支払条件は契約内容によって異なります。

捜索救助費用の補償

航海中に遭難するなど、契約で定められた事故によって捜索や救助が必要になった場合の費用に備える補償です。

海上での事故では、船体の修理費とは別に、捜索や救助に費用が発生することがあります。ただし、単なる機関故障による曳航などが必ず補償されるわけではなく、対象となる事故や費用には条件があります。

これらの補償は、すべてを一括して契約しなければならないとは限りません。保険商品によっては、船体保険を付けず、賠償責任保険を中心に契約することもできます。

また、船体保険と賠償責任保険では、補償する損害の性質が根本的に異なります。自分の船に生じた損害をどこまで保険で負担するかという問題と、他人に与えた損害にどう備えるかという問題は、分けて考える必要があります。

ヨットの船体保険金額はどう決まるのか

ヨットの船体保険では、契約時に船体保険金額が設定されます。

この金額は、ヨットを購入したときの価格や、新艇当時の販売価格がそのまま使われるわけではありません。船の現在の価値を基準として、保険会社の引受条件に従って設定されます。

「保険価額」と「保険金額」

保険価額とは、保険の対象となる船の経済的な価値を指します。これに対して保険金額は、契約で定められた補償金額です。両者は必ずしも同じ金額になるとは限りません。

では、ヨットの現在の価値は、どのように判断されるのでしょうか。

一般に、艇種、建造年、購入価格、船体の状態などが評価の参考になります。ただし、日本の中古ヨット市場では、同じ艇種、同じ年式の売買事例が豊富に存在するとは限りません。保険会社が個々のヨットをどのような計算方法で評価しているのか、その詳細は公表されていない部分もあります。

船齢とともに下がっていく保険金額

ヨットは、適切に整備すれば数十年にわたって乗り続ける事ができます。しかし、長く乗り続けられることと、保険上の評価額が維持されることは別の話です。

実際にMALU号の船体保険では、毎年の契約更新に伴って船体保険金額が減額されてきました。それに合わせて保険料も下がっています。

現在の船体保険金額は400万円で、年間の船体保険料は10万円。事故1件につき10万円の免責金額が設定されています。

この400万円は、MALU号を維持するためにこれまで費やしてきた金額でも、同等のヨットを新たに購入するために必要な金額でもありません。現在の保険契約で設定されている船体保険金額です。

整備にお金をかけても、船体価値が同じだけ上がるとは限らない

古いヨットでは、エンジンの換装、セイルの新調、航海計器の交換、船体の補修など、長年にわたってさまざまな整備が行われます。

例えば、船体保険金額が300万円のヨットに、150万円をかけてエンジンを換装したとします。

新しいエンジンによって艇の市場価値が上がる可能性はありますが、保険金額が自動的に450万円になるわけではありません。保険会社への申告や、契約内容の見直しが必要になる場合があります。

また、150万円をかけたからといって、艇全体の市場価値が150万円上昇するとも限りません。ヨットを良好な状態に維持するための費用と、保険会社が評価する船体価値は、必ずしも一致しないのです。

船齢を重ねるほど、この違いは大きな問題になってきます。船体保険金額は減少していても、事故によってマストを交換したり、キール周辺の船体を修理したりする費用が、それに合わせて安くなるわけではないからです。

修理費が船体保険金額を超えたらどうなるのか

船齢を重ねたヨットで考えておきたいのが、事故による修理費と船体保険金額の関係です。

例えば、船体保険金額が200万円のヨットが座礁し、キール周辺の船体を大きく損傷したとします。

造船所で修理見積もりを取ったところ、必要な費用は300万円。船体は修理可能ですが、その費用は保険金額を100万円上回っています。

この場合、保険会社は300万円の修理費をどのように扱うのでしょうか。

修理できる船でも全損になることがある

船体保険における全損とは、必ずしも船が沈没したり、修理不能な状態になったりすることだけを意味しません。

東京海上日動の「ヨット・モーターボート総合保険」では、損害額または修理費が保険価額以上となる場合も、全損として扱う規定があります。

つまり、技術的には修理できる船でも、修理に必要な費用が船の経済的価値に達すれば、保険上は全損と判断される場合があるのです。

こうした状態は、一般に「経済的全損」と呼ばれます。

ただし、全損の判断基準となる保険価額と、契約で設定した保険金額は、必ずしも同じではありません。

保険金額200万円、修理費300万円の場合

仮に、事故時の保険価額も200万円で、保険金額と一致している契約だったとします。

この条件で、保険の対象となる事故によって300万円の修理費が必要になれば、修理費が保険価額を超えるため、全損として扱われることになります。

全損保険金が200万円支払われる契約であれば、その金額が修理費300万円をすべて賄うわけではありません。

オーナーが修理を希望するなら、不足する100万円をどうするかという問題が生じます。

もっとも、全損時には損傷した船の残存物の扱いや、保険金支払い後の権利関係も関わってきます。保険金を受け取ったうえで、当然にその船を自由に修理できるとは限りません。

修理費が保険金額以内でも、全額支払われるとは限らない

では、船体保険金額200万円のヨットで、修理費が100万円だった場合はどうでしょうか。

保険価額と保険金額が一致し、修理費100万円が保険の対象となる損害額として認められ、免責金額が10万円であれば、支払保険金は90万円という計算になります。

しかし、実際には修理見積額のすべてが保険上の損害額として認められるとは限りません。

事故とは関係のない既存の損傷や経年劣化部分の修理、交換によって船全体の価値が増加する部分などは、約款の規定に従って損害額から控除される場合があります。

また、保険金額が保険価額を下回っている契約では、支払額の計算が異なることもあります。

修理業者が提示した見積額と、保険会社が認定する損害額、そして実際に支払われる保険金は、それぞれ区別して考える必要があります。

船体保険金額が下がるほど、修理費との開きが大きくなる

古いヨットで特に気になるのは、船体保険金額が年々減少しても、修理に必要な部品代や作業費まで同じように下がるわけではないことです。

30年前のヨットであっても、マストを新調するなら現在の価格で購入する必要があります。キール周辺のFRP修理にも、現在の材料費や作業工賃がかかります。

船体保険金額が200万円になったからといって、200万円以内で大きな事故の修理ができるとは限りません。

古いヨットでは、まだ十分に乗り続けられる状態であっても、一度の事故によって、保険上の評価額と修理費の間に大きな差が生じる可能性があるのです。

古いヨットに船体保険をかけ続ける意味はあるのか

船体保険金額が年々減少していくなかで、保険をいつまで維持するべきなのかという問題があります。

MALU号の場合、現在の船体保険金額は400万円、年間保険料は10万円、事故1件あたりの免責金額は10万円です。

船体保険金額に対する年間保険料の割合は2.5％。単純計算では、10年間で100万円の保険料を支払うことになります。

もちろん、実際には保険金額も保険料も毎年変わるため、10年間で必ず100万円になるわけではありません。それでも、長期間にわたって保険を維持する費用は、決して小さくありません。

保険を使わずに修理した方がよい場合もある

船体保険には免責金額があります。

MALUでは10万円ですから、仮に保険の対象となる修理費が15万円で、全額が損害額として認められた場合、支払われる保険金は5万円という計算になります。

修理費が10万円以下なら、通常は免責金額の範囲内となり、保険金は支払われません。

小さな損傷を自費で修理することが多いオーナーにとっては、毎年の保険料と実際に保険を利用する機会との関係を考える必要があります。

大きな事故に備えるという役割

船体保険の価値は、支払った保険料と受け取った保険金の合計だけでは判断できません。

座礁によるキール周辺の損傷、衝突による船体の大破、火災など、一度の事故で高額な損害が発生する可能性があります。

MALUの船体保険金額400万円は、こうした事故が起きたときに、契約条件に応じて損失の一部または全部を補償してもらうためのものです。

年間10万円を支払うことによって、最大400万円という契約上の補償枠を確保しているとも考えられます。

ただし、400万円はどのような事故でも受け取れる金額ではありません。事故の内容、損害額、免責金額、約款の規定などによって、実際の支払額は変わります。

船体保険を外すという選択

船体保険を契約せず、事故による自艇の損害を自分で負担するという考え方もあります。

特に、船体の評価額が低くなった古いヨットでは、毎年の保険料を支払い続けるよりも、修理や整備のための資金として確保しておく方が合理的だと判断する場合もあるでしょう。

ただし、船体保険を外すことは、大きな事故が起きた場合の損失を自分で引き受けることでもあります。

全損となった場合に船を失う経済的負担を受け入れられるのか。高額な修理が必要になった場合に、自費で対応できるのか。

船体保険を維持するかどうかは、船齢や保険金額だけでなく、オーナー自身がどこまでの損失を負担できるかによっても判断が変わります。

また、船体保険を外すことと、賠償責任保険まで外すことは別の問題です。自艇の損害を自分で負担できたとしても、他艇や港湾施設などに与えた損害まで負担できるとは限りません。

船体保険の必要性が低くなった場合でも、他人への賠償責任に備える補償は、独立して検討する必要があります。

船体保険よりも重要かもしれない賠償責任保険

自分のヨットが事故で損傷した場合、その修理費を負担するのは基本的に船の所有者です。船体保険に加入していなければ、全損によって船を失うことも含めて、自分で損失を引き受けることになります。

しかし、事故によって損害を受けるのが自分の船だけとは限りません。

例えば、マリーナでの離着岸中に隣のヨットに衝突した場合や、強風で係留中のヨットが流され、ほかの船や港湾施設を損傷させた場合です。

こうした事故で法律上の損害賠償責任が生じれば、相手の損害を賠償しなければならない可能性があります。

自分の船の価値と賠償額は関係ない

船体保険金額が200万円のヨットでも、衝突した相手が数千万円のヨットであれば、修理費が自艇の価値を大きく上回ることがあります。

相手の船が沈没したり、高額な港湾設備を損傷させたりした場合には、さらに大きな損害が発生する可能性もあります。

また、事故によって人が負傷した場合には、治療費や休業損害、後遺障害などに関する賠償責任が生じることもあります。

自艇の価値が下がっても、他人に与える損害の大きさが小さくなるわけではありません。古いヨットで船体保険の必要性を見直す場合でも、賠償責任保険については異なる基準で考える必要があります。

MALU号の賠償責任保険は1億円

MALU号の現在の保険契約では、船体保険金額が400万円であるのに対し、賠償責任保険の保険金額は1億円に設定されています。

年間保険料は、船体保険が10万円、賠償責任保険が11,590円です。船体保険と比較すると、賠償責任保険の年間保険料はかなり低い金額になっています。

もちろん、1億円という保険金額が設定されているからといって、あらゆる事故で1億円まで補償されるわけではありません。法律上の損害賠償責任の有無や事故の内容、免責事項など、契約条件に従って支払額が決まります。

また、この保険料はMALU号の実際の契約における数字であり、ほかのヨットにも同じ条件が適用されるという意味ではありません。

賠償責任保険に加入していれば安心なのか

賠償責任保険にも、補償されない事故があります。例えば、法律上の損害賠償責任が発生していない場合や、約款で免責とされている損害については、保険金が支払われないことがあります。

また、ヨットの所有者自身のけがや、自艇の損傷などは、通常の賠償責任保険が補償する対象とは異なります。

係留中の事故についても、必ず保険金が支払われるとは限りません。事故の原因や管理状況、契約内容によって判断が変わります。

船体保険を維持するかどうかは、自艇の価値や修理費、保険料との関係から判断できます。しかし、賠償責任保険は、自分のヨットがいくらの価値を持つかではなく、他人にどのような損害を与える可能性があるかを基準に考える保険なのです。

搭乗者のけがや捜索救助費用はどう備えるのか

ヨットの事故では、船体の損傷や他人への賠償だけでなく、乗船している人のけがや、海上での捜索・救助に費用が発生することもあります。

MALU号の保険契約には、船体保険と賠償責任保険に加えて、搭乗者傷害保険と捜索救助費用の補償が付いています。

搭乗者傷害保険は誰を補償するのか

ヨットでは、オーナーだけでなく、家族や友人、クルーが乗船することがあります。航行中に転倒して骨折したり、ブームに接触して負傷したりする事故は、船体に損傷がなくても起こり得ます。

搭乗者傷害保険は、契約で定められた事故によって乗船者がけがをした場合に、死亡・後遺障害などに対する保険金が支払われるものです。

MALU号の契約では、搭乗者傷害保険の死亡・後遺障害保険金額は1名につき1,000万円、1事故あたりの限度額は6,000万円となっています。年間保険料は17,300円です。

ここで注意したいのは、乗船者全員に無条件で1,000万円ずつ支払われるわけではないことです。

保険金の支払いには、事故の内容や傷害の程度などに応じた条件があります。また、1事故あたりの限度額が設定されている場合には、複数の乗船者が被害を受けた際の支払総額にも制限があります。

搭乗者傷害保険は、他人に対する法律上の賠償責任を補償する保険とは異なり、契約で定められた傷害事故に対して保険金が支払われる仕組みです。

捜索救助費用はどこまで補償されるのか

海上での事故では、船の修理費や乗船者の治療費とは別に、捜索や救助に費用が発生する場合があります。

例えば、航行中に遭難して民間の救助船などによる捜索・救助が行われ、費用を請求されるケースが考えられます。

MALU号の契約では、捜索救助費用の保険金額は200万円、年間保険料は4,010円です。ただし、海上で救助を受けた場合の費用が、すべてこの保険で支払われるわけではありません。

どのような事故が対象になるのか、どの範囲の費用が認められるのかは、約款や特約の規定によって決まります。

例えば、機関故障で航行できなくなり、マリーナまで曳航してもらった場合でも、それだけで捜索救助費用の補償対象になるとは限りません。また、海上保安庁による公的な救助と、民間事業者などによる有料の救助サービスは、費用の仕組みが異なります。捜索救助費用の保険に加入していることと、あらゆる曳航・救助サービスを無料で利用できることは同じではありません。

ヨットの保険は、どこまで必要なのか

ヨットの保険を考えるとき、すべての補償を同じ基準で判断する必要はありません。

船体保険は、自分の船に生じた損害を補償するものです。事故で船を失った場合、その経済的損失を自分で負担できるのであれば、船体保険を付けないという選択も考えられます。

しかし、賠償責任保険は事情が異なります。他艇や港湾施設を損傷させたり、人にけがをさせたりした場合、損害賠償額は自分の船の価値とは関係なく大きくなる可能性があります。

また、搭乗者傷害保険や捜索救助費用の補償についても、船体の価値だけで必要性を判断することはできません。

保険を見直すときに確認したいこと

長年乗り続けているヨットでは、契約更新時に保険金額と保険料だけを確認して終わってしまうこともあるでしょう。

しかし、船体保険金額が下がっている場合には、現在の金額でどの程度の事故に対応できるのかを考えておく必要があります。

例えば、マストを失った場合や、座礁によってキール周辺を大きく損傷した場合です。

こうした事故の修理費が、現在の船体保険金額を上回る可能性はないでしょうか。

また、保険金額が保険価額と一致しているのか、免責金額はいくらなのか、修理費が高額になった場合にどのような条件で全損と判断されるのかも、確認しておきたい点です。

船体保険を外すことを考える場合には、賠償責任保険や搭乗者傷害保険、捜索救助費用の補償だけを継続できるかどうかも重要になります。

保険だけでは対応できないこともある

ヨットの保険は、事故による経済的損失に備える仕組みですが、すべてのトラブルを補償するものではありません。

経年劣化による故障や通常の摩耗、整備不足に起因する損傷など、補償の対象にならないものもあります。

また、保険金が支払われる事故であっても、修理に必要な部品が入手できなかったり、修理を引き受ける造船所が見つからなかったりする可能性もあります。

古いヨットでは、保険金が支払われるかどうかと、実際に船を元の状態へ戻せるかどうかは、必ずしも同じ問題ではありません。

船体保険金額が減少していくヨットにとって、保険を維持するかどうかは、単純に保険料の高い安いだけでは判断できない問題です。

現在の契約が何を補償し、何を補償しないのか。事故が起きた場合に、どこまで保険で対応できるのか。その内容を把握したうえで、自分の船に必要な補償を選ぶことになります。

最後に…

ヨットは、古くなったからといって、必ずしも使い物にならなくなるわけではありません。適切に整備を続ければ、建造から何十年も経った船でも航海を楽しむことができます。エンジンやセイル、航海計器などを更新しながら、長く乗り続けているヨットも少なくありません。

しかし、そうして維持してきたヨットでも、保険上の船体価値は年々下がっていくことがあります。

MALU号の船体保険金額も毎年減額され、現在は400万円になりました。当然、保険料も下がっていますが、船を修理するための費用は昨今の社会事情を考えると逆に高くなっています。

もし大きな事故が起きたとき、現在の保険金額でどこまで対応できるのか。長年保険に加入していても、実際にそのような事故を経験しなければ、なかなか意識する機会はありません。。

MALU号もそろそろ、毎年届く更新案内に記載された保険金額や補償内容が妥当なのか、見直しが必要では無いかを改めて考えてみる時期に差し掛かっているように感じます。